「暗号資産の基礎から種類、将来性、税金、リスクまで徹底解説！取引方法や購入方法も紹介」

※注.本ブログでは暗号資産＝仮想通貨とします。

本ブログ「＄のなる木」をお目に留めていただきありがとうございます。

今回の記事では私も保有する暗号資産（仮想通貨）について、その概要を解説したいと思います。

仮想通貨には様々な種類があり、その特徴を１つずつ確認知るには膨大な時間が必要になりますので、ここでは主に暗号資産全体の概要やリスクについて考えてみたい思います。

このブログを通じて、暗号資産に興味を持っていただけると幸いです。

では見ていきますでしょう。

暗号資産の基礎概要
暗号資産の種類について
暗号資産の将来性について
暗号資産と税金について
暗号資産のリスクについて
暗号資産の取引方法について
- 4つの方法
- 詳しい購入方法
さいごに

暗号資産の基礎概要

ここでははじめに暗号資産とは何か。どのような特徴があるのか。どのような仕組みで動いているのか。について解説します。

はじめに。

暗号資産とは＝ブロックチェーン技術を利用して作られたデジタル資産のことです。
ブロックチェーンは分散型の台帳技術で、不正改ざんが困難であり、かつ情報が公開されるために透明性が高いという特徴があります。

暗号資産は中央集権的な機関を必要とせず、分散型のシステムで取引されます。

つまり、取引はP2P（Peer to Peer）で行われるため、銀行などの中央機関が介在することはありません。また、暗号化技術を用いて取引の安全性を確保しています。

現在の暗号資産は、投機的な要素が強いため、価格が急激に上昇したり下落したりすることがあります。そのため投資する場合はリスクを理解し、十分な情報収集を行う必要があります。

最近では、ブロックチェーン技術を用いたアプリ、決済サービスや金融商品が登場しており、金融界でも注目を集めるテーマとなっています。

簡単な用語解説：ブロックチェーン技術

分散型のデータベースに情報を保存し、その情報を改ざんすることのできない仕組みを提供する技術です。高い信頼性とセキュリティを提供することが特徴です。

なお、このブロックチェーン技術には課題もあり、スケーラビリティの問題です。現在のブロックチェーン技術は、処理能力に限界があり、トランザクションの数に制限があるため、大規模なトランザクション処理には適していません。

簡単な用語解説：Peer to Peer（P2P）

ネットワーク上でコンピューター同士が直接接続して通信を行うことを指します。P2Pネットワークでは、各コンピューターがサーバーのような役割を担い、相互に通信を行うことができます。中央集権的なサーバーが必要ないため、耐障害性が高く、セキュリティーに優れているというメリットがあります。

P2Pネットワークは匿名性が高いため、違法な情報のやり取りや不正な活動が行われる可能性があること、また、ネットワークの分散化により、情報を管理する責任が不明確になり、規制や管理の難しさがあることも課題とされています。

暗号資産の種類について

暗号資産（仮想通貨）は、2022年10月時点では、世界中で9,300種類以上存在しています。

暗号資産（仮想通貨）は大きく2種類に分けられます。

ひとつは「ビットコイン（BTC）」で、もうひとつは「アルトコイン」です。

アルトコインとはAlternative Coin（代替のコイン）の略で、ビットコイン（BTC）以外の暗号資産（仮想通貨）を意味します。

アルトコインの代表的な銘柄としては、「イーサリアム（ETH）」や「リップル（XRP）」などがありますが、参考までにいくつか種類を載せますが、こちらは全てアルトコインの概念です。

イーサリアム (ETH)
ビットコインキャッシュ (BCH)
ライトコイン (LTC)
XRP (XRP)
ビットコインSV (BSV)
テザー (USDT)
バイナンスコイン (BNB)
カルダノ (ADA)
ドージコイン (DOGE)
チェーンリンク (LINK)
ポリゴン (MATIC)

暗号資産の将来性について

暗号資産が将来的にどのように発展していくのか、どのような可能性があるのかについて考えたいと思います。

将来性①

暗号資産は、今後ますます重要性を増す

暗号資産は、従来の通貨や金融商品に比べて、より高い匿名性やセキュリティーを提供するとされています。特に、ブロックチェーン技術を活用した分散型台帳システムが、取引の透明性や信頼性を高めることで、金融取引に革命をもたらすと期待されています。

また、暗号資産を利用した新たなビジネスモデルの出現も予想されており、暗号資産の利用範囲が拡大することが期待されています。実際に既にスマホゲームやNFTなどのショッピング分野への動き出しています。

将来性②

暗号資産は、今後も不安定な市場環境が続く可能性がある

暗号資産は、現在も大きな価格変動が起きる不安定な市場環境が続いています。このため、一部の投資家からは、暗号資産は単なる投機的な対象に過ぎないという見方もあります。また、暗号資産に対する規制が強化される可能性もあるため、将来的には暗号資産の利用範囲が狭まる可能性も考えられます。

将来性③

暗号資産は、従来の金融システムと併存する形で発展する可能性がある

暗号資産は、従来の金融システムに比べてより柔軟な取引が可能であるため、一部の分野で従来の金融商品に代わって利用される可能性があります。しかし、暗号資産に対する信頼がまだ十分に確立されていないことから、一部の金融機関では暗号資産による取引を認めていない場合もあります。

上記のように暗号資産の将来性については、現在様々な人が全世界で議論しています。

しかしながら暗号資産が今後も注目され、その利用範囲が拡大していくことは、間違いないでしょう。

暗号資産と税金について

暗号資産には、まだまだ発展途上ではありこれから法改正などもあるかと思いますが、現在の日本における税金は以下の通りです。

暗号資産に関する税金は以下のように課税されます。

暗号資産の取引について、暗号資産の取引について、法定通貨との交換取引とみなされ、所得税が課せられます。※ただし、以下の場合には、所得税の課税対象となりません。

取引が1年以内で、売却益が20万円以下の場合
取引が非課税の有価証券等と同様の方法で行われた場合

暗号資産のマイニングについて暗号資産のマイニングによって得た報酬は、所得税の課税対象となります。
ICO（Initial Coin Offering）について ICOに参加することによって得た利益は、所得税の課税対象となります。また、ICOによって取得した暗号資産の売却によって得た利益についても、所得税が課せられます。
暗号資産の贈与について暗号資産を贈与する場合には、贈与税が課せられる可能性があります。また、相続税の対象となる場合もあります。

なお、暗号資産に関する税金は、法律や規制が急速に変化しているため、正確な情報を得るためには、税理士や税務署などの専門家に相談することが重要です。

また、暗号資産の利益を申告しない場合は、脱税として処罰される可能性があるため、適切な納税を行うことが重要です。

暗号資産のリスクについて

暗号資産には、投資に伴うリスクがあります。どのようなリスクがあるのか、どのように回避すべきなのかについて解説します。

暗号資産は、高い利益を期待できる反面、リスクが高い投資対象とされています。以下に、暗号資産に伴う主なリスクと回避策について説明します。

主なリスクは下記になります。

価格変動リスク

暗号資産の価格は大幅に変動する可能性があり、投資した資金を失うリスクがあります。このリスクを回避するには、投資する前に投資対象の暗号資産について十分な情報を収集し、リスクに対する意識を持ち、投資資金の適正な配分を行うことが必要です。

取引リスク

暗号資産の取引は、取引所やウォレットに保存する鍵などに関する技術的な問題が生じる可能性があり、資金や暗号資産を失うリスクがあります。このリスクを回避するには、安全な取引所やウォレットを選択し、二段階認証やパスワードの強化、セキュリティ対策の徹底など、適切なセキュリティ対策を行うことが必要です。

規制リスク

各国の法律や規制に違反することで、暗号資産の取引が制限されるリスクがあります。このリスクを回避するには、自国の法律や規制を確認し、適切に取引することが必要です。

不正利用リスク

暗号資産は匿名性が高いため、犯罪や不正利用に利用される可能性があります。このリスクを回避するには、不審な取引を避け、適切なマネーロンダリング対策を徹底することが必要です。

以上が、暗号資産に伴う主なリスクと回避策です。

暗号資産は、リスクの高い投資対象であるため、投資前にはリスクに対する意識を持ち、十分な情報収集と分析を行い、適切な投資判断を行うようにしましょう。

暗号資産の取引方法について

暗号資産の取引方法についてはいくつか方法がありますので、ここでは主に4つの種類を解説しつつ、日本で1番ベーシックなコインチェックでの詳しい購入方法を解説します。

4つの方法

暗号資産取引所
取引所を利用する方法暗号資産取引所を利用して、暗号資産を購入・売却する方法です。一般的に、取引所で口座を開設し、銀行口座からの入金や暗号資産の送金を行うことで取引ができます。取引所によって手数料や取り扱い暗号資産の種類が異なるため、事前に比較検討することが大切です。
直接取引（OTC取引）
オーバーザカウンター（OTC）取引を利用する方法 OTC取引とは、取引所を介さずに個人間で暗号資産の取引を行う方法です。一般的に、OTCデスクを利用することで取引相手を見つけることができます。OTC取引は、大口取引や高額な暗号資産の取引に適しています。
個人間売買
ピアツーピア（P2P）取引を利用する方法 P2P取引とは、個人間で暗号資産を取引する方法です。P2P取引プラットフォームを利用することで、自分が販売したい暗号資産を出品し、購入希望者を募集することができます。P2P取引は、取引手数料が低いことや、相手方との直接取引であるため、プラットフォームを通じた情報漏洩のリスクが低いことがメリットとされています。
先物取引やオプション取引
デリバティブ取引を利用する方法デリバティブ取引とは、暗号資産の価格変動リスクを取引する方法です。先物取引やオプション取引などがあります。デリバティブ取引は、暗号資産価格の上昇・下降に対するリスクをヘッジすることができるため、投資家にとってはリスク管理に役立ちます。

以上のように、暗号資産の取引方法はさまざまあります。取引の方法やリスクについて十分に理解したうえで、自分に適した方法を選択することが重要です。